表面利回りは、年間の賃料を物件の価格で割って百分率にした数字です。名前の「表面」が指しているのは、費用を引く前という一点だけです。建物の管理に払うお金も、入居者がいない期間も、買うときに登記へ払うお金も、この割り算には入っていません。だから表面利回りは「手元にいくら残るか」を表す数字ではなく、賃料と価格の関係だけを見るための入口です。
混乱が起きるのは、対になる「実質利回り」の側です。実質利回りには、どの機関も決めた計算の範囲がありません。何を引いたのか、分母に何を足したのかを書く人が選べるので、同じ物件から何通りもの実質利回りが出てきます。表面利回りのほうが定義の幅が狭いのは、優れているからではなく、引く前だと宣言しているからです。2つの違いは精度の差ではなく、範囲をどこまで広げたかの差です。
この記事では、ドバイの住戸を例に3つを順番に確かめます。1つめは、表面利回りの分子と分母に実際に何が入っているか。2つめは、分母に足せる費用がドバイでは金額まで公表されていること。3つめは、分子から引く費用には、照会しないと金額が分からないものと、登記の記録からはそもそも分からないものが混ざっていることです。使う一次情報はドバイ政府の法令ポータルに載った原文、Dubai Land Department(DLD、ドバイ土地局)の料金欄とサービスの案内、そしてDLDの公開記録を当サイトが集計したファイルで、確認日は2026年11月20日です。当社は値上がり、賃料収入、利回りのいずれも保証しません。
表面利回りが約束しているのは「引く前」だけです
式そのものは単純です。分子に年間の賃料、分母に物件の価格を置いて割り、百分率にします。問題は、同じ式に見えても入力の中身が資料ごとに違うことです。分子の賃料は、実際に結ばれた契約の額か、いま募集している額か、貸主が見込んでいる額か。分母の価格は、登記された取引価格か、売り出し価格か、評価額か。この組み合わせだけで、数字は何通りにも分かれます。式が同じでも、入力の種類が違えば同じ列には置けません。
当サイトがDLDの公開記録から計算している表面利回りも、入力の条件を先に書いています。分子は住宅の新規の賃貸契約の年額で、更新契約は入れていません。更新には賃料の引き上げ幅の上限があり、市場より低く出るからです(海外不動産のインカムゲイン)。分母は登記された売買の取引価格です。どちらも1平米あたりに直し、同じ区画・同じ物件種別で、賃貸と売買のどちらも30件以上ある組だけを計算しています。
そのうえで、この数字には大きな但し書きが付きます。分子と分母は同じ物件の実績ではありません。別々の物件の中央値どうしの比なので、特定の1戸の利回りではありません。区画ごとの数字と分布の形はドバイの利回りデータにまとめています。ここでは、同じ条件を通しても組によって数字がどれだけ離れるかを4組だけ並べます。
| 区画(物件種別) | 1平米あたり年額賃料 | 1平米あたり取引価格 | 表面利回り | 賃貸件数 | 売買件数 |
|---|---|---|---|---|---|
| ザービール 1(Zaabeel First/アパートメント) | 3,006 AED | 33,423 AED | 8.99% | 58 | 61 |
| アル・ヘビア 5(Al Hebiah Fifth/ヴィラ) | 1,006.9 AED | 15,313 AED | 6.58% | 497 | 210 |
| アル・メルカド(Al Merkadh/アパートメント) | 1,372.9 AED | 22,345 AED | 6.14% | 4,874 | 83 |
| ブルジュ・ハリファ(Burj Khalifa/アパートメント) | 1,676 AED | 28,877 AED | 5.8% | 8,754 | 1,254 |
4組はすべて同じ期間の同じ記録から、同じ式で出しています。それでも8.99%と5.8%を並べて「前者のほうが有利」と読むのは早すぎます。どちらも費用を引く前の割合で、引く費用は建物ごとに違います。しかも記録の厚みが違います。アル・メルカドは賃貸4,874件に対して売買83件で、分母の中央値が数十件の記録で決まっています。表面利回りを比べる作業は、数字の大小を見る前に条件をそろえる作業です(ドバイ不動産の利回り比較)。
「実質利回り」と書いてあっても、式は分かりません
費用を引いた側の数字には、呼び名が複数あります。実質利回り、ネット利回り、NOI利回り。どの呼び名にも、公的機関が決めた計算の範囲はありません。だから資料に実質利回りと書かれていても、それだけでは何を引いたのか分かりません。確かめることは名称ではなく、次の3点です。
| 確かめること | なぜ必要か |
|---|---|
| 分子から何を引いたか | 管理費だけか、修繕や仲介手数料も含むか、空室を見込んだかで下がり方が変わる |
| 分母に何を足したか | 価格のままか、取得にかかった費用を加えた総投資額かで、同じ分子でも比が変わる |
| 未確認の費用をどう扱ったか | 分からない費用をゼロと置いた数字は、費用を引いた数字の形をしているだけ |
3点のうち2つめを書いていない資料が特に多いです。分子から費用を引いて分母をそのままにすれば、数字は下がります。分子からも引き、さらに分母を総投資額に替えれば、下がり方はもっと大きくなります。どちらが正しいという決まりはありません。決まっていないからこそ、式を書いていない数字は別の数字と同じ列に置けません。高いほうを選ぶのではなく、式が書かれているほうを選んでください。
分母に足す費用は、ドバイでは金額が公表されています
分母を「価格」から「価格+取得にかかった費用」へ替えるかどうかは、書く人の判断です。ただしドバイの場合、足すべき金額の側は調べれば分かります。売買の登記にかかる費用が、法令の料率表とDLDのサービス案内の両方に金額つきで載っているからです。
料率表はExecutive Council Resolution No. (30) of 2013(土地局の手数料を承認する執行評議会決議)にあり、2013年9月18日にドバイで発せられています。この料率表の項目1が不動産の売買契約の登録で、価額の4%。項目22が不動産の権利証の発行でAED 250、項目10が抵当権設定契約の登録で債務額の0.25%です。あわせて第3条に、別段の合意がなければ、不動産の売買にかかる手数料は売主と買主が等分して負担すると書かれています。
DLDのProperty Sale Registrationの料金欄は、同じ率を売主2%・買主2%に分けて掲載し、その横に固定額の項目を並べています。
| 項目 | 公表されている額 | 掛かり方 | 出どころ |
|---|---|---|---|
| 売買の登記 | 売買価額の2%(売主)/2%(買主) | 率 | DLD Property Sale Registration |
| 売買契約の登録 | 価額の4% | 率 | 料率表 項目1 |
| 権利証の発行 | AED 250 | 定額 | 料率表 項目22/DLDの料金欄 |
| 建物・住戸の図面 | AED 250 | 定額 | DLDの料金欄 |
| ドバイ市と統合した図面 | AED 225 | 定額 | DLDの料金欄 |
| 知識料/イノベーション料 | 各 AED 10 | 定額 | DLDの料金欄 |
| サービスパートナー | AED 4,000+VAT(AED 500,000以上)/AED 2,000+VAT(未満) | 価額の帯 | DLDの料金欄 |
| 抵当権設定契約の登録 | 債務額の0.25% | 率 | 料率表 項目10 |
金額が分かるので、分母をどれだけ動かせるかも分かります。率の部分は売買価額の4%で、固定額はそれに比べて小さいため、分母は4%を少し上回る幅だけ大きくなります。分子が同じなら、利回りは同じ割合だけ小さくなります。ここで注意したいのは、第3条が既定にしているのは等分であって、買主が率の全額を負担すると決まっているわけではないことです。自分が払う額は契約で決まるので、他人の計算例の分母をそのまま持ってくることはできません。見積書を受け取ったら、率の行と固定額の行を1つずつ突き合わせてください。
分子から引く費用は、金額が後から分かります
分母側と対照的に、分子から引く費用は先に金額が決まりません。いちばん大きいのが共同所有の建物のサービスチャージです。DLDは不動産規制機関(RERA、Real Estate Regulatory Agency)が承認したサービスチャージを照会できるService Charge Indexを案内していますが、この案内ページに金額そのものは載っていません。プロジェクト名、用途、照会する年を入れて初めて出る仕組みで、ページには滞納分を含まないという注記が置かれています。つまり候補の建物が決まるまで、分子から引く額を置けません。RERAの役割の範囲はRERAとはにまとめました。
金額が先に公表されている費用もあります。賃貸契約の登録(Ejari)です。DLDのよくある質問では、アプリやサイトから登録する場合が契約1件あたりAED 100で、これに知識料とイノベーション料が各AED 10。不動産サービストラスティセンター経由の場合はAED 120に加えて、サービスパートナーの料金がAED 95+VATと説明されています。ただし誰が払うかは契約で決まります。分子から引くかどうかは、その契約の取り決め次第です。登録の手順そのものはEjariの登録で扱っています。
そして、登記の記録からは分からない費用があります。空室の期間です。賃貸の登録件数は契約の数であって、空いている住戸の数ではありません。空室の割合は登記の記録から出てきません。修繕、仲介手数料、管理の委託料も同じで、契約ごとに決まります。入居者がいない間も共同で使う部分の負担は止まらないため、空室をどれだけ見込むかで数字は大きく動きます(共同所有不動産法)。
式をそろえてから並べる
ここまでをまとめると、利回りを比べる作業は数字を集める作業ではなく、式をそろえる作業です。表面利回りどうしなら、分子の賃料の種類と分母の価格の種類をそろえれば並べられます。費用を引いた数字どうしは、引いた項目が一致していなければ並べられません。並べる前に書き出すのは、次の項目です。
| 書き出す項目 | 書き方 |
|---|---|
| 分子の賃料の種類 | 新規契約の年額/更新契約/募集賃料/見込みの賃料 |
| 分子から引いた費用 | 引いていない/サービスチャージまで/空室も見込んだ |
| 分母の価格の種類 | 登記された取引価格/売り出し価格/評価額 |
| 分母に足した費用 | 足していない/売買の登記の自分の負担分まで |
| 対象の範囲 | 1戸/同じ建物/同じ区画の中央値 |
| 期間と母数 | いつからいつまでの、何件から出した数字か |
| 出どころと確認日 | 公表されているページと、確認した日 |
この表を埋められない数字は、比較に使わないという判断でかまいません。埋められないのは調べ方が足りないからではなく、公表されていない項目があるからです。当サイトが区画ごとの数字に必ず母数と期間を添えているのも同じ理由です。読者が同じ記録から同じ数字を作り直せる形にしておかないと、数字だけが独り歩きします。
この記事で答えられないこと
個別の住戸の実質利回りは出せません。サービスチャージが建物ごとに違い、負担の分け方が契約ごとに違うためです。税の扱いも書いていません。居住している国と保有の形で変わるため、一般的な率を置くことができません。将来の賃料と価格も扱っていません。ここに出した数字は、過去に登記された記録の集計と、2026年11月20日に確認した公表料金です。当社は値上がり、賃料収入、利回りのいずれも保証しません。区画ごとの数字はドバイの利回りデータ、使っている出典の一覧は出典にあります。個別のご相談はお問い合わせから承ります。